「朝起きてもスッキリしない」「日中の眠気が取れない」「いびきを指摘された」――。
こうした症状の裏にあるのが、睡眠時無呼吸症候群（SAS：Sleep Apnea Syndrome）です。
この病気の標準治療であるCPAP療法（シーパップ）は、睡眠中の気道を空気圧で広げ、呼吸を確保する非常に効果的な方法です。

しかし、多忙な方や軽症・中等症と診断された方の中には、
「保険で処方されない」「通院が負担」「診断書がないから購入できない」といった壁に直面する人も少なくありません。

最近では、そうした患者さんのために、提携医師によるオンライン確認や診断書発行のもと、保険適用外でCPAPを購入できる仕組みが整いつつあります。
今回は、「診断書不要」や「保険適用外での購入」というテーマを、安心・安全の観点から詳しく解説します。

なぜCPAPには「診断書」が必要とされるのか

CPAP装置は医療機器であり、原則として医師による診断と指示書（または診断書）がなければ販売できません。
通常の流れは次の通りです。

1. 睡眠検査（簡易検査または終夜睡眠ポリグラフ検査）
2. 医師がSASの有無・重症度を判定
3. 重症の場合のみ、保険適用下でCPAP療法を処方
4. 指示書に基づき、レンタルまたは購入を契約

この流れの中で、「診断書」は医療上の安全と適正使用を担保するために欠かせない書類でした。
しかし近年、「診断書をお持ちでない方」でも、提携医師によるオンライン確認の上で自費購入が可能なサービスが誕生しています。

たとえば私たち患者の会の協賛企業の一つ 株式会社REBORN公式サイト では、「診断書をお持ちでない場合でも、提携医師によるサポートの下、保険適用外でCPAPを購入できます。
提携医師によるサポートはオンライン上で完結し、通院は不要です。」
と明記されています。

中軽症と診断された方でも、医師確認のもと購入可能

ここで重要なのが、中軽症（軽症〜中等症）の患者の存在です。
SASの重症度は「AHI（無呼吸低呼吸指数）」という数値で分類されます。

AHI値	分類	一般的な扱い
5未満	正常	治療対象外
5〜15未満	軽症	生活改善・マウスピースなどを推奨
15〜30未満	中等症	症状次第では治療対象になる
30以上	重症	CPAP療法が保険適用で処方される

多くの方がこの「15〜30未満」、すなわち中等症ラインに該当します。
この場合、睡眠中の呼吸障害は確かに存在するものの、保険適用の基準（30以上）に満たないため、CPAPが処方されないことが多いのです。

ところが、

• 日中の強い眠気
• 職業上の安全（運転・機械操作）への影響
• 睡眠中の酸素低下や高血圧の合併

といった症状がある場合、医師の判断でCPAP療法を試みる価値があるとされるケースも少なくありません。

そのようなとき、提携医師の確認を受けて診断書を発行し、自費で購入することができます。
つまり、「中軽症だから処方されない」「保険が効かないから諦める」必要はありません。

保険適用外ではありますが、医師の確認のもとで安全に導入できる道があるのです。

オンラインで完結 ― 診断書不要でも医師の確認は必須

この仕組みの最大の特徴は、すべてオンラインでも完結できるという点です。

1. Webから相談・申込み
   いびきや眠気などの症状をヒアリング。
2. 提携医師によるオンライン確認
   既往歴・検査データ・問診内容を確認し、CPAPの適応可否を判断。
3. 必要に応じて診断書発行（自費）
   中軽症など医師が必要と認めた場合、購入用の診断書を発行。
4. CPAPの購入・設定
   医師の指示に基づき、適切な圧力設定で装置を提供。
5. 使用開始後のフォロー
   オンラインまたは電話で使用状況を確認し、必要に応じて再調整。

通院不要で完結するため、

• 地方在住
• 出張・夜勤が多い
• 仕事や家庭の都合で定期通院が難しい
  といった方でも、スムーズに治療を始めることができます。

「診断書不要」ではなく「診断書をオンラインで完結できる」時代へ

誤解されやすいのですが、
「診断書不要」という言葉は“医師の関与なし”を意味するものではありません。

実際には、提携医師がオンラインで適応を確認したうえで、必要に応じて診断書を発行し、その結果として購入が可能となる仕組みです。

つまり、従来の「紙の診断書を病院で取得→販売店へ提出」という手続きを、
オンライン診療＋デジタル診断書の発行という形に置き換えているイメージです。

医師の関与を確保しながらも、患者側の時間的・地理的な負担を軽くする。
それが、近年の「診断書不要で購入可能」という新しい選択肢の実際の意味です。

保険適用外になることの注意点

この仕組みでCPAPを購入する場合、
あくまで自費（保険適用外）となる点には注意が必要です。

保険診療でのレンタルと異なり、

• 通院による月額管理料は不要
• ただし機器の購入費用（20〜35万円前後）は全額自己負担
• 消耗品（マスク・ホース・フィルターなど）も自己管理

一方で、長期使用（3〜5年以上）を前提とするなら、レンタルよりも経済的になるケース（関連記事： シーパップ（CPAP）自費購入いくら？ ― 購入時の注意点、価格目安、レンタルとの比較、選ぶ人が増えている理由）もあります。
また、自分専用機として衛生的に使えるという利点もあります。

どんな人に「診断書不要／オンライン診断付き購入」は向いているか

• 軽症〜中等症でCPAPが保険で処方されなかった方
• 通院が難しい・時間の都合がつかない方
• 旅行や出張が多く、携帯型CPAPを所有したい方
• 衛生管理の面から自分専用機を希望する方
• すでに一度治療を経験し、効果を実感している方

特に「中軽症で、症状はあるのに治療が始められない」という方にとって、
オンライン診断＋自費購入は現実的かつ安全な解決策となります。

 購入前に確認しておきたい3つのこと

1. 医師の確認が入るかどうか
   単なる通販サイトではなく、医師によるオンライン確認を伴う販売ルートを選びましょう。
2. アフターサポート体制
   購入後の設定・故障・部品交換など、フォロー体制のある業者を選ぶことが重要です。
3. 体調変化時の相談先を確保する
   CPAP使用中に眠気・息苦しさ・血圧変動などがあれば、必ず医師に報告を。
   オンライン診療でも再調整が可能です。

「軽症だから」「診断書がないから」と諦めないで

CPAP療法は、重症だけの治療ではありません。
軽症・中等症でも、日常生活に支障を感じる方は数多くいます。
そして今、医師確認＋オンライン診断書発行による自費購入という新しい道が整いつつあります。

通院が難しい人、診断書をまだ持っていない人、保険で適用されなかった人――。
誰もが自分のペースで治療を始められる時代です。

「いびきを指摘された」「眠気が続く」と感じたら、まずはオンラインで相談してみてください。
医師のサポートのもと、あなたに合った最適なCPAP療法を安心して始められます。

 

患者の会からのメッセージ

私たち「睡眠時無呼吸症候群に打ち克つための患者の会」では、同じ悩みを抱える方々が安心して相談できる場所を提供しています。

詳しくは以下をご覧ください。